人の生涯にかかる費用はいくらか
さっそくですけど生涯でどのくらいの費用が必要なのかご存知でしょうか？だいたい3億円と言われています。今回は特にお金がかかるものやイベントについて書いていこうと思います。
マイホーム
マイホームって人生で1番大きな買い物と言われてますよね。結婚して家族ができてとなるとやっぱりマイホームってほしいですよね。せっかくのマイホームだから新築で買いたいですよね。ですがそうとなると結構な金額になってきます。地域にもよるのですが、利息なども含めると5000万円は超えてきます。
そこへ生活する上での水道光熱費や固定資産税、メンテナンス費などを考慮すると生涯で最も大きな費用となります。
この費用のことを住居費と言います。
車
これも家族ができて旅行に行ったり、会社通勤に使ったりで多くの人が購入されるかと思います。税金やら保険料やガソリン代や駐車料金も含めると合計500万円くらいになると言われています。
また、車は一度買えば一生乗り続けることは難しいので、おそらく何度か買換えをすることになりますので、その費用は500万円×台数となると思われます。
結婚
結納、婚約から新婚旅行までにかかった費用の総額で、ゼクシィの結婚トレンド調査2015によるとおよそ500万円と言われています。案外しますよね。
教育
子供ができたら幼稚園（保育園）、小学校、中学校、高校、さらには大学まで通わさなければいけないですよね。全て公立の場合は800万円ほどで全て私立の場合は2300万円ほどになると言われています。これは1人当たりの金額なので2人、3人となるともっと増えてきます。
老後生活
65歳の人の平均余命は男性が18.89年、女性は23.82年です。また、総務省「家計調査（2012年度）」によると、60歳以上の無職世帯の平均的な１カ月の支出は2人以上世帯で27万1165円、単身世帯で15万2421円なので、同じ歳の夫婦が60歳で定年退職し、夫婦の生活が約24年、妻１人の生活が約5年続くと仮定すると、定年後の生活費の総額は約8724万円です。こうしてみると結構な金額ですよね。
いかがでしたでしょうか？漠然と大きな金額はかかるなとは思っているとは思いますが、こうしてちゃんと数値化してみると金額の大きさに気付くと思います。特にマイホームに関しては多くの人にとっては1度きりの買い物なので、後悔のないようにしてくださいね。
注文住宅をご検討のあなたへ。 賢い家の、選び方。
突然ですが、あなたは注文住宅の建築を検討されるとき、
どんな広さのお家を想像されていますか？
「広いリビングが良い！」「今の家は狭すぎるから、次はもっと広くしたい。」
「家は必要最低限の広さでいい。」
などなど、理想の広さをお持ちだと思います。その中でも特に「予算の許す限り、広い家に住みたい！」と思われている方に、今回お伝えしたいことがあります。
それは、必ずしも広い家がベストだとは限らないということです。
この記事では、コンパクトなお家に住むメリットを、お伝えします！
コンパクトな家に住むメリットとは何でしょうか。それは、経費を抑えることが出来るので、その抑えた経費で色々と出来ることが増えるという点です。例えば、比較的好きな場所に住むことが出来ます。通常、一般的な広さの家を都心部の好立地で買うとなると大変な資金が必要ですが、注文住宅でコンパクトなお家を建てれば都心部に住める可能性もあります。またコンパクトなお家であれば、買わなくてはならない家具の数も当然少なくなるので、その分1つ1つにお金をかけることが出来ます。さらに冷暖房を使う際にも広い家に比べて費用を節約できます。こういったところで、抑えた経費をお子様の教育費に当てたり、旅行の費用などに使うことが出来ます。また経費の面以外でも、掃除や手入れのしやすさなど、狭小住宅ならではの暮らしやすさも魅力です。
このように、コンパクトなお家にもたくさんのメリットがあります。もちろん、逆に必要な部屋数の確保が難しい等といったデメリットも存在します。しかし、必ずしも広い家がベストだとは限らないということを、知っていただけたかと思います。人生において、お家を建てられるというのは本当に大きな買い物です。あなたにとって一番のお家に住んでいただくために、ぜひ参考にしていただければと思います。
老後を考えたリフォーム計画について
２０年前に購入したマイホーム。赤ちゃんだった子供も手がかからない年齢になったと同時に、自分たちの老後について考え出すご夫婦の方も多いようです。
大金を叩いて購入した家ですから、老後も自分の家でできるだけ長く住んでいたいと思う人が大半ではないでしょうか？
ですので、今回は老後、自分が住んで困らないためのリフォームについてご紹介します。
老後のリフォームとなると、色々な工事が必要になります。
そのリフォームの中で一番需要があるのがバリアフリーリフォームです。
バリアフリーリフォームといえば具体的に
・手すりの取り付け
・段差の解消
・出入り口幅の拡張
・トイレの洋式化
・タタミに座る生活からイスに座る生活への変更
などがあります。
手すりなどは今は特に必要を感じないという方も少なくないかと思います。
しかし、例えば浴室をシステムバスにリフォームする場合などは、将来必要を感じるようになった時に取り付けるのではなく、最初から取り付けておくほうがしっかり確実に取り付けが出来るのでおすすめです。
何故なら、システムバスの壁はあまり厚くなく、後から取り付けが出来なくはないですが、しっかりとした取り付け下地がないので、体重を預ける手すりの取り付け方法としては不安が残ります。
段差の解消や出入り口幅の拡張などは主に室内での車いすの利用を想定してのリフォームとなります。
ですので、これらは本当に必要になってから検討しても遅くないものだと思います。
トイレの洋式化やタタミの生活からイスの生活からの変更などは普段の何気ない立ったり座ったりが膝の痛み等で不自由を感じたら是非検討してください。
ずいぶんと生活の質が向上すると思います。
バリアフリーリフォームの中には介護保険の対象になるものがありますので、それを有効に使っていただいてお得ににリフォームしていただくことが出来ます。
しかし、上限金額が２０万円なので、工事可能なリフォームは限られているのも実情です。
また、家庭内事故を予防するためのリフォームも老後を健康で長生きするためには必要と考えます。
具体的には断熱リフォームです。
冬場にヒートショックを起こさない暖かい家にすることで心筋梗塞や脳卒中になるリスクを軽減できます。
老後に必要な費用は住居費、教育費に続く人生三大支出の一つとされ、多くの費用が必要です。
必要に応じて健康寿命が延びるようなリフォームを検討してはいかがでしょうか？
必見！土地の価格はこうして決まる
今回は土地価格の決まり方についてお伝えしたいと思います。
まず、価格の決まり方を知る必要性についてですが、土地を購入する際に、これを知っている事で納得感を持って支払いが出来るだけでなく、将来に相続のことを考える際にも、自分の財産がどれくらいになるのかを知ることが出来るので、相続税の節税対策が出来たりします。
こういった理由で、土地価格の決まり方について知る必要があるのです。
では実際に、土地価格はどのように決まるのでしょうか。その要素は５つあります。
一つ目は土地の路線価と面積です。路線価とは土地に隣接する道路に付けられた金額で、国税庁が発表しているものです。この数値に土地の面積をかけることで、土地の評価額を算出できます。（路線価は国税庁のサイトで確認することができます。）これが基本となり、以降の要素で変動していきます。
二つ目が、過去の売買取引実績です。これは、国土交通省の不動産取引価格情報から情報を得る事が出来ます。
そして三つ目が所在地です。駅からの距離や学校からの距離、スーパーや病院等生活必要施設からの距離などが考慮されます。
四つ目は、土地上の建物の有無です。住める家が建っているとき（約築15年以内の住宅）は、価格が上がります。しかし、取り壊しが必要な建物が建っているときは価格が下がります。
最後の５つ目は需要と供給のバランスです。
その土地周辺の土地の需要が何らかの原因で突如上がるようなことがあれば間違いなく価格は上昇します。
例えば、今まで全く交通の便が悪かった場所に新駅が出来た場合などはその周辺の土地は人気が出て地価は一気に上昇します。
逆に以前は人口が多く賑わっていたところが住人の高齢化などの理由で人口減少が進みゴーストタウンのようになってしまったような交通の便の良くない地域などは空き家が多く、いくら安くても売れなかったりします。
以上が土地価格の決まり方となります。これらを理解されておく事で、買うときだけでなく売る時や相続をする際にも今までとは違った目線で判断をすることができます！是非、一度お確かめになってはいかがでしょうか？
注文住宅の魅力~現場をチェックできる~
家を購入するというのは、多額の資金と入念な準備が必要となります。特に注文住宅ということであれば、設計から考えていくことになりますから、やらなければいけないことが山積みです。それでもなお注文住宅を選ぶというのは、幾つもの魅力を持っているからです。
まず、品質の良い家を手に入れられるという点があります。普通であれば消費者の多くは建築の素人ですから、設計そして現実に建てられた物件を見て品質を見極めることが難しいですが、それを可能にする制度があります。それが住宅性能表示制度というシステムです。
これはなにかというと、耐震性や耐火性、遮音性など家を判断するために役立つ項目についての評価をしていくといものです。それぞれの分野が等級や数字で出されていき、どのハウスメーカーでも共通の評価基準ですから、正確に評価することができます。車を購入する際にカタログで燃費やエンジンの排気量などを見比べたりするのと同じようなものです。ただし、費用は15万円ほど必要です。
万が一注文住宅を建てた後にハウスメーカーとトラブルになったときにも、この制度で建築住宅性能評価書が交付されていれば、指定住宅紛争処理機関にて紛争処理を申請する事ができ、速やかに問題を解決する事ができます。
また、建てている時にも現場管理者になんでも質問できるという点は、非常に大きな意味を持ちます。というのも、建主が頻繁に質問に来ることが出来れば、手抜き工事の予防効果が生まれます。加えて、どのようにして家が建てられているのか知ることで、それから数十年もその家で暮らしていく際に生じる不安を消すことが出来ます。
もちろん、工事の過程を見ても、現在行っている作業はどのような意味を持つのかということを知らなければ、眼の前で手抜き工事をされる可能性は残っています。そのようなときのために現場をチェックするときには建築士に同行を依頼するという方法もあります。
また、住宅性能表示制度を申請するのであれば、建築途中でも評価期間が現場を訪れて確認をすることになっています。基礎、躯体、内装、施工の4段階で検査をしていくので、検査をしているときだけ真面目に工事をするということは出来ません。
住宅性能表示制度を申請することは義務ではありませんが、せっかく大金を支払って建てた家が欠陥住宅であれば、修繕や建て直しなどのフォローが必要になりますし、手を加えたところで安心して暮らすことは難しくなります。安心で確実な家づくりをするためには、それを可能にするための手間が必要なのです。
新築完成見学会を開催します
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日時 ７月２９日（土）・３０日（日） １０：００～１７：００
高気密・高断熱のスーパーウォール工法採用で夏涼しく、冬暖かい
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この暑い時期に家中が涼しい体感などもしていただけます
是非この機会に見学にお越しください
尚、完全予約制となっておりますので、参加ご希望の方は
０９０－４３０２－０００２（松本）まで事前にお電話お願いします
新築住宅のメリットとは？~リスクが少なく安心~
新築住宅には、まだ誰も使用していない建物で、見た目も機能も良好であると言うメリットがあります。また建てられた時点において最新の建材、設備が採用されているので、建物としての価値が高いと言うのも新築住宅ならではのメリットです。
更に新築住宅においては、建物の状態、価値以外にもメリットがあります。
それは住宅自体を守るための制度が設けられていると言う点です。
それは新築住宅を建てた工務店などに対して、10年間の瑕疵（かし）担保責任を負うことが義務付けされていると言うことなのです。
これにより、もし新築住宅の引き渡しから10年以内に、住宅の基本構造部分に定められた内容の瑕疵（かし）欠陥が見られた場合には、工務店などに対して無料補修を依頼することが可能となっています。
なお定められた内容の瑕疵欠陥とは、構造耐力上、主要な部分と雨水の侵入を防止する部分の欠陥を指しています。瑕疵ですから、引き渡す新築住宅の品質、性能として、当初、約束されていたそれとは異なる欠陥であることが必要です。
更にこの10年間の瑕疵担保責任に対しては、それを果たすために必要な資力確保に対しても、しっかりとした制度が設けられています。それが供託金拠出か保険加入のどちらかが義務付けられていると言うことです。
そのため仮に10年の間に、新築住宅を建てた工務店などが倒産してしまったとしても、10年以内であれば供託金、または保険金により修理費用がカバーされると言う仕組みです。
このように新築住宅には、新築と言うだけで保証がついています。元々、新築である以上、ある程度の安全性は確保されており、それに加えてこのような保証がついているのですから、長期間の安心というメリットを得ることが可能です。
一方、たとえば中古住宅の場合、どれだけ状態が新築に近いようなものであったとしても、建てられてから１０年を経過していれば、このような保証の対象からは外されます。
加えて、中古ですから建物の安全性が低いことも多く、瑕疵が見つかった場合、長期間の安心を得るためには然るべきメンテナンスを受ける必要があります。しかしその費用は自費です。
このようなことを踏まえると、たとえ初期費用は高額であっても、長期間の安心が確実に保証されている新築住宅の方が、経済的なメリットも大きいでしょう。
