くつろげる家のポイントって？
家は多くの時間を過ごす場所で、家族とくつろげる空間であることが求められます。そして、そんな「くつろげる家」にするためにはいくつかのポイントがあります。しかし、これを知らない方も多いのではないでしょうか？今回はそんな方のために、くつろげる家のポイントについてお話しいたします。
■落ち着いた色
色は私たちの心理に大きな影響を与えます。たとえば、赤は興奮作用、青は鎮静作用があります。このような特性を理解して色を選ぶことで、リラックスしやすい空間を作ることができます。シルバーグレー、ブルー、ブラウン、ホワイト、セージグリーン、淡い紫やピンクなどの落ち着いた色は、リラックス効果が高いといわれています。このような落ち着いた色の中でも、あなたが最もリラックスできるであろう色を選びましょう。
■家具は低めのものを
家具は生活に必要不可欠なものですが、その存在は空間を圧迫し、部屋を狭く見せてしまいます。そうならないようにするために、できるだけ高さのない家具を置くようにしましょう。それだけで、お部屋自体を広く開放的に見せることができますし、くつろげる空間を演出してくれます。
■十分な収納スペース
ものが乱雑に散らかったお部屋では、くつろげることができないですよね。したがって、片付けがしやすいように十分な収納スペースを確保するようにしましょう。階段下や屋根裏などの空いているスペースを活用すると同時に、よく使うものはすぐ取り出せるように収納場所にも配慮すると、片付けがとても楽になります。
■開放的な空間
死角の少ない開放的な空間は、自然と家族の会話を生みます。また、お子さんがいらっしゃるご家庭でしたら、常にその様子を見守ることもできます。開放的な空間は円満な家族関係を作り上げ、それはくつろげる家づくりにもつながります。
いかがでしたか？
くつろげる家にするためのポイントをいくつかご紹介しました。これも一つの参考にしてみてください。
これさえ読めば大丈夫！耐震改修の基本事項をご紹介！
みなさん、「耐震改修」というものをご存知ですか？
初めて聞いたという方もいらっしゃるのではないでしょうか？
これは、耐震診断と言う調査を行い、耐震性に問題があると判明した建物に補強工事を行うことを指します。
でもこれだけだとよくわからないですよね。
そこで今回は、耐震改修の基本事項についてお話しいたします。
■耐震診断
地震が発生しても建物が安全であるように設計するための基準を「耐震基準」といいます。
そして現在使われている耐震基準を、「新耐震設計基準」といいます。
新耐震基準では阪神淡路大震災並の地震でも損傷はあっても倒壊はしない強度を有することが求められています。
耐震診断では、1981年（昭和56年）5月以前に建てられた建物を対象として、この新耐震設計基準と比較してどこが弱くて、どのように補強したらいいのかを調査するものです。
耐震のための改修や補強の目安となるものであるということができます。
■耐震改修
耐震改修とは、耐震診断に基づいて行う補強工事のことを指します。
建築士などの専門家が、地震に弱い部分をどのように補強するのか「補強計画」を立てて、その工事を行うための「耐震設計図書」を作ります。
この際、耐震診断とは別に費用が掛かります。
耐震診断で問題のある箇所を把握しておくだけに留めず、その部分の改修を地震が発生する前に行うことが大切です。
費用はかかりますが、地震によってダメージを受けた建物の復旧にかかる費用と比べれば、断然安く済みます。
耐震改修を行った方がいいとされている建物は以下の通りです。
木造建築で
・古い建物（1981年以前に建築、老朽化が激しい）
・アンバランスな建物（1Fがピロティ―、大きな吹き抜け構造、壁と窓の配置がアンバランス）
・瓦屋根で瓦の下に土を敷いて葺かれている屋根が重い建物
・壁の少ない建物（特に1階）
■耐震関連の補助金
上記の2つ（耐震設計 耐震改修）を一定の基準値になるように実施した際に、費用の一部を補助してくれる場合があります。
地域によって金額、対象となる建物が異なりますので、詳しくはお問い合わせください。
また、それとは別に耐震改修工事を実施した際には、所有者に対して税金の控除や減額などの特例措置が取られる場合もあります。
どちらも一度、お住まいの役所に確認してみることをおすすめします。
いかがでしたか？
今回ご紹介したことを参考に、耐震改修を検討してみてください。
住宅ローンの種類とその選び方とは？
新築の購入を考えているけれど、住宅ローンってどんなものがあるの」
「住宅ローンの正しい選び方がわからない」
この様に新築物件の購入の際に住宅ローンで迷う方は多いのではないでしょうか？多くの人が利用している住宅ローン、しかしその詳細を理解している人は少ないですよね。そこで今回は住宅ローンにはどんな種類があるのか、またどのようにローンを選べばいいのかを解説していきたいと思います！ぜひローンを決める際の参考にしてくださいね！
銀行ローンに代表される「民間融資」
住宅ローンと言って最初に思い浮かべるのが、銀行のローンではないでしょうか？このように、民間の企業が融資してくれるローンのことを民間融資と言います。場合によれば、店頭の金利よりも低い金利が適用されるなど、様々なローン商品があるのが魅力です。また、ローンの融資をする会社によっては、お得な特典が付いたりすることもあるようです。
フラット35で有名な「協調融資」
住宅ローンでも特に有名なのが、フラット35です。普段住宅ローンに関心のない人も名前は聞いたことがあるのではないでしょうか？このフラット35は実は銀行が行っている融資とは少し異なります。フラット35は住宅金融支援機構と、民間金融機関が連携して行っています。それゆえに協調融資と呼ばれています。その特徴は借り入れ時に決まった金利がずっと変わらない「長期固定金利」です。民間金融機関で借り入れが可能ですが、金融機関によって金利が異なります。また、「省エネ性、耐震性、耐久性・可変性、バリアフリー性」のどれかが優れた住宅の場合、一定期間の金利が低くなるフラット35sが利用できます。
ローンを選ぶ際のポイントは金利の種類！
ローンを選ぶ際に重要なのが金利の種類です。金利の種類は変動型と、固定型があります。変動型の場合、金利は低めに設定されていますが、後から金利が上がる商品もあります。
ただし、金利の上昇は最大２５％までと定められているので、一気に急上昇してしまうのではという心配は不要です。
一方、固定金利型のローンは金利が高めですが、金利が返済まで変わりません。このような全期間固定型のローンで有名なのが、先ほどのフラット35です。
いかがでしたか？今回はローンの種類と選び方のポイントをお話ししました。
あなたにとって変動金利か固定金利かどちらが有利になるかは先々の返済計画や収入が大きく関わってきます。
いずれにしても超低金利で推移している今が住宅ローンを組むチャンスであることは間違いありません。
新築購入に必要な頭金の額とは？
「頭金ってどれくらいの金額を用意すればいいの？」
「頭金って貯金からどれくらい出すべき？」
この様に新築の住宅の購入をする際に頭金について疑問を持つ方は多いと思います。家の代金のうち、現金で支払う部分を頭金と言います。物件の購入に欠かせないのがこの頭金ですが、実際にどれくらいの金額を用意すればいいのかいま一つわかりませんよね。「ローンの負担を減らすためにも、頭金を多めにしたい！」とお考えの方もいれば、「そんなに頭金に予算を割けない」といった方もいらっしゃると思います。そこで今回は、どれくらいの頭金を用意すべきか、そして、貯金からどれくらい頭金を出すべきかについてお話しします！
頭金は物件価格の2割程度が理想！
最近は、頭金ゼロを宣伝している住宅会社も増えています。実際に周りで頭金を用意せずに、住宅を買ったという声を聞いたことがある方もいるのではないでしょうか。しかし、一般的には物件価格の2割程度の頭金を用意するのが理想とされています。ローンの額が多いと、その分支払う金利も多くなります。そこで、ある程度頭金を用意するのがよいとされているのです。
購入諸費用は準備しよう！
実は、頭金以外にも物件購入にかかる費用はあります。このような費用は購入諸費用と呼ばれ、新築の場合、物件価格の一割程度とされています。住宅の購入の際にかかる手数料や税金が購入諸費用に含まれます。
貯金で頭金を支払う際は生活予備費を考えよう！
頭金を用意する大半の人が貯金を使うと思います。ローンの負担を減らすためにも、頭金は多めにしておきたいところですが、貯金を使い切るのはお勧めできません。貯金には、購入諸費用や生活予備費に充てるお金を残しておきましょう。生活予備費とは、万が一の際のためのお金で、病気や事故で収入源を失ったときなどに備えておく費用です。会社員は収入の半年分、自営業は一年分が目安となります。
しかし、購入諸費用と生活予備費だけでも結構な額が必要となるため、とても頭金を用意するのは厳しいという方もおられます。
幸いに昨今住宅ローンは超低金利で推移しており以前に比べて金利負担が少なくなっているのに加えて、繰り上げ返済時に手数料が掛からなくなっております。
どうしても頭金が用意出来ない場合でもしっかり資金計画をすれば、不安を抱くことなく新築住宅を購入することも可能な時代ではあります。
もっと詳しく知りたい方は直接ご相談ください。
いかがでしたか？今回は頭金の金額の目安、そして貯金をどれくらい使えばいいのかについてお答えしました。ぜひご参考にしてください！
安心できる新築住宅の資金計画を立てる3つのポイント!
「新築の住宅を購入したいけれど、資金が不安」
「どうすれば安心できる資金計画を立てられるの？」
この様に、新築住宅の購入を考える際に頭を悩ませるのがお金の問題ですよね。せっかく購入したい物件を見つけても、資金を確保していないと購入を決断することはできません。また「無理にお金を用意するのは不安」というような心配を抱えている方もきっと多いはず。そこで大切になってくるのが、無理のない資金計画を立てることです。「でも、どうすればいいの？」と疑問を持つ方もいらっしゃると思います。今回は無理のない資金計画のコツをご紹介し、そんな疑問を解消していきます！
物件価格以外の費用も計算しよう
資金計画において最初のステップはどのくらいお金が必要なのかきちんと把握することです。この際に注意してほしいのは、住宅購入には住宅の物件価格以外にもお金がかかってしまうということです。一般的に新築物件では物件の価格の10％ほどの諸費用が掛かります。諸費用が請求されるタイミングはいろいろです。中でも引き渡し時や、引っ越しの際には様々な費用が請求されます。
毎月どれくらいの支払いができるか考えてみよう
物件の見学をしているとついつい高額な物件に目が行きがちです。しかし、無理のあるローンを組むと後々の支払いで家計が圧迫されることになりかねません。毎月どれくらいの返済額なら無理なく返済ができるかを先に考えておきましょう。一般的に年収の25％ほどの返済額に抑えるのがよいとされています。
自分に合ったローンを選ぼう
次にローンをどのようなものにするかを決めます。ローンを選ぶ際のポイントは金利と、返済期間です。金利には大きく二つの種類があります。金利が変わる可能性がある「変動型」と一定のままの「固定型」です。また、住宅ローンは定年退職前に返済できるのが理想です。つまり、定年の年利から現在の年齢を差し引いた年数が理想の返済期間となります。
弊社ではご希望の方にファイナンシャルプランナーによるライフプランを作成させていただいております。
一生涯でどんなタイミングでどんなお金がどれだけ必要になるかを明確にして、家づくりに使っても大丈夫な金額を導き出します。
これにより安心して家づくり及び住宅購入が出来ます。
いかがでしたか？今回は無理のない資金計画の立て方のポイントをお伝えしました。ぜひご参考にしてください！
マンションと一戸建てを「生活面」と「費用面」で徹底比較
マンションと一戸建てってどっちがいいの？」
「どっちが暮らしやすいんだろう？」
この様にマイホームを購入する際に、分譲マンションにすべきか、戸建てを購入すべきかで迷う人は多いのではないでしょうか？
ひと昔前は家と言えば、一戸建てが主流でした。自分だけの一軒家にあこがれていた方も多かったはずです。しかし、現在では分譲マンションも珍しくなく、両者はよく比較されています。と言っても、比べる部分が多すぎてどっちがいいのかわからない、そんな人もきっといるはず。そこで今回は「費用面」と「生活面」の2つの切り口に絞って比較していきます！
マンションの「生活面」でのメリットとは？
生活面で重要になってくるポイントはたくさんあります。中でも、その物件の立地は重要なのではないでしょうか？マンションは駅や商業施設の近くにあることが多く便利です。また、ワンフロアに住宅の機能すべてが入っているので、家事が効率よくできます。気密性も高くなるので光熱費も抑えることができます。さらに、最新のマンションは防犯カメラなどが設置されておりセキュリティ面でも抜かりはありません。
では、どのようなデメリットがあるのでしょうか？デメリットとして挙げられるのは、間取りの制限があり大幅な間取り変更ができないということです。また、中古のマンションで部屋の床に段差がある場合、その段差を解消してバリアフリーにすることが出来ないケースが多々あります。
そして、マンション生活での最大の心配、それは隣室及び上下階室とのトラブルですよね。特に上下階からの音に頭を悩ませたことのある人は多いでしょう。
一戸建ての「生活面」でのメリットとは？
一戸建てのメリットはマンションとは逆に隣家の音問題では心配はあまりありません。また、プライバシーを保て、隣人の目を気にする必要がないのもうれしいですよね。
また、庭や花壇を造ることが出来るので緑に囲まれて生活することが出来ます。
駐車場も玄関横に設置することが出来るので荷物の出し入れもとても便利に出来ます。
マンションの「費用面で」のメリットとは？
マンションの場合、土地に払う費用はほかの居住者と分け合うことになります。そのため良い立地でも費用を抑えることができます。また、何か修繕が必要なときは、住人の修繕積立金があてられるので急な出費を心配することはありません。
一戸建ての「費用面」でのメリットとは？
一戸建ての経済面でのメリットは毎月の出費がローンの支払いだけということです。修繕費積立や管理費、駐車場代を支払うことはありません。
いかがでしたか？今回は分譲マンションと戸建てを「生活面」「費用面」の二つから比べました！ぜひご参考にしてください！
京都の地域密着工務店が教える！3つの注文住宅の種類って？
子供もできたし、そろそろ賃貸暮らしもやめようかな」
「自分の家族のためにもマイホームが欲しいな」
この様に子供のため、家族のために住宅の購入を考えている方は多いと思います。住宅を購入することは人生でそう何度もありません。自分が満足できる買い物をしたいと考えているのが当たり前ですよね。特に、注文住宅を建てることを検討しているのなら、当然理想の我が家を追求したいと考えている方が大半ではないでしょうか？しかし、現実には予算の関係もあり、悩むことはたくさんあります。そんなときに最初に迷うこと、それはどの業者に注文住宅を依頼するかということではないでしょうか？実は注文住宅を依頼できる業者は大きく3つあります。今回はそんな3つの業者の違いを見ていきましょう！
1. ハウスメーカー
最初にご紹介するのはハウスメーカーです。大手の会社が多く、なんとなく信頼感を感じている方も多いのではないでしょうか？ハウスメーカーで注文住宅を依頼した場合、設計から施行までを自社が行ってくれるので一定の品質は保証されています。また、自社開発の建材を使用していることもあります。デメリットとしては、プランの自由度に限界があること、そして一般の工務店よりコストがかかってしまう点です。
2. 工務店
次に紹介するのが、地域密着型の工務店です。住宅の規格が決まっていないので、設計の自由度高いのが特徴です。また、地域の実績を簡単に調べられ、気候の特徴を理解しているのが工務店を選ぶメリットです。一方で、工務店により技術の差が大きく、品質が保証できないという弱みもあります。
3. 設計事務所
最後にご紹介するのが、設計事務所です。設計を専門の設計士が行い、工事を提携の工務店が担当します。設計のエキスパートなので、当然様々なデザインを提案してくれます。しかし、その分工事に時間が掛かり、設計料を払う必要があるといったデメリットがあります。
いかがでしたか？今回は注文住宅の建築を依頼できる3つの業者についてお話ししました。それぞれ異なった強みや利点を兼ね備えているので、自分の要望に合った業者を選びましょう。
